名刺の肩書に資格を書く際の基準と注意事項|レイアウトのポイントも解説

所有する個人および所属企業や団体のブランドをアピールする名刺にとって、氏名や住所と共に記載される『肩書』が持つ役割は重要です。
特に特別な資格などを保有している場合、それを肩書として記載することはビジネス上は信頼性の担保にも繋がりますので、ぜひとも積極的にアピールする方が良いのはお分かりでしょう。
名刺の肩書として資格を書く際には、いくつか守らなければならないルールや注意点があります。
この記事では、名刺の肩書に資格を書く際の基準や禁止事項、さらにはレイアウト時のポイントについて解説いたしますので、信頼感の高い名刺を作る際の参考としてください。

名刺の肩書に資格を書く|基準と禁止事項

名刺の肩書に資格を書く|基準と禁止事項

一般に名刺の肩書には部署名や役職など、企業ごとに取り決められた名称を記載することがほとんどでしょう。
また、フリーランスなどでは「ブランドをイメージさせる肩書」として、職業名を造語で記載する場合もあるかもしれません。
しかし、資格に関しては明確な記載基準や禁止事項がありますので、まずはそれらを確実に理解する必要があります。

企業ごとの記載基準を統一する

まずは企業ごとに『どこからどこまでの資格を肩書に記載するか』という、ルール設定が求められます。
例えば、保険の営業員が「FP(ファイナンシャルプランナー)」の資格を取得し、名刺に記載してあるのは信頼性の担保につながりますが、仮に「調理師」の資格を保有していたとしても、それが肩書に記載してあってはブランドイメージの混乱を生みかねません。
名刺の肩書に書く資格とは、まずはその個人や企業のブランディングに役立つ、業務に直結したものだけを書くべきです。
そこに法的な規制などは存在しないため、企業ごとの記載基準を統一しておく必要があります。

資格団体ごとの規制を確認する

役職や職種などの表記は、企業や個人ごとの基準に従えば問題ありませんが、資格を認定する団体ごとの記載規則を確認しておく必要があります。
例えば先に上げた「FP(ファイナンシャルプランナー)」のケースでいけば、「1級ファイナンシャル・プランニング技能士」などと正式名称で記載することが義務付けられており、「1級FP技能士」や「FP技能士」などのように、略したり級を省略して記載したりすることは認められていません。
資格取得、および記載の際はそうした資格団体ごとの正式な記載規制・基準を確認することが求められます。

記載時期には十分注意する

大切な商談前になんとか資格取得を目指し、合格通知が来たと同時に用意しておいた資格名の肩書入り名刺を使って商談に臨む。
いかにもありそうな話ではありますが、ここで注意していただきたいのは「試験合格=有資格者」ではないということです。
多くの場合は資格団体から正式な認定証が届き、そこに記載された日付からが有資格者の権利が認められます。
中には、試験合格後に認定料や登録料を支払い、そこで晴れて有資格者の権利を得られる資格もありますので、名刺の肩書に記載して実際に使い始めるタイミングには十分な注意が必要です。

名刺の肩書に資格をレイアウトする時の注意点

名刺の肩書に資格をレイアウトする時の注意点

個人や企業のブランドを担保し、信頼性の獲得に直結する資格だからこそ、その記載方法によっても相手に与えるイメージは大きく変わります。
ここでは、肩書として資格を記載する場合の、名刺全体のレイアウトについて考えてみましょう。

名刺全体のレイアウトバランス

資格の情報に限らず名刺に肩書を記載する際、レイアウト上のサイズや位置についてのルールはありません。
一般的に氏名よりも少し小さな文字(フォント)サイズで記載しさえすれば、特に問題はないでしょう。
また、多くの企業において、役職や所属部署は個人より上に位置すると考えているため、個人名の上(縦書きの場合は右)に肩書を記載しても問題はありません。
ただし資格名を個人名の上に記載すると、人によっては「持ち主が資格よりも格下」と捉えられ、忌避される場合もあります。
「あくまでも主役は人で、資格はその要素の1つに過ぎない」という考え方を元に、資格を肩書として記載する場合は、個人名の下に少し小さめのサイズで記載するのが、無難なレイアウトだといえるでしょう。

資格がたくさんある場合はどうする

職種によっては複数の資格取得が推奨されたり、持っていると有利な資格が複数あったりする場合もあります。
そんな複数の資格を1枚の名刺に記載する場合は、特にレイアウトに注意が必要です。
あまりに多くの資格を記載すると情報自体が飽和して、もっとも伝えたい情報(企業名や個人名)が霞んでしまいます。
視覚情報は個人と企業のブランディングを助け、あくまで信頼性を担保する補助的な役割に過ぎませんので、それ自体が目立ちすぎないよう注意しましょう。
特に複数の資格を列挙したい場合は、裏面にまとめて記載するなどの方法を取ることがベストです。

資格のロゴを利用したい場合

資格によっては、特有の資格ロゴや団体のロゴが用意されている場合もあり、それらを一緒に記載したい場合もあるでしょう。
しかし、資格用の名刺であればともかく、個人や企業の名刺であれば主役は資格ではなく個人です。
資格ロゴを記載したい場合、表面は企業(または個人)の名刺と割り切り、裏面にロゴマークを記載した資格名刺としてレイアウトするのも、資格のみを悪目立ちさせないコツです。

まとめ

この記事では、個人や企業のブランディングを助け、商談相手の信頼感を勝ち取る助けとなる「資格」情報を名刺に記載する際の注意点について解説しました。
資格を記載する場合は企業ごと、資格ごとの規則を確認する必要がありますが、レイアウト上のポイントは、第一に「個人名よりも資格名を目立たせない」ということです。
仕事をするのは資格ではなく、あくまで個人であるべきで、資格を振りかざして仕事をするのはあまりスマートとはいえません。
そのため資格の肩書は控えめなアピールにとどめておく方が、かえって相手に好印象を与えることにも繋がります。
仕事をするのは資格ではなく自分である。
改めてそのことを確固たる意志として認識し、信頼性のあるスマートな名刺作りを心がけてください。